いのちを脅かす原発回帰はやめるべきだ
元旦に能登半島地震が起きた。石川県を始め、
東日本大震災で福島第一原発が水素爆発を起こし、
能登半島地震で被災した珠洲市市民からは、
今月7日には、福島第一原発サイト内で人為的ミスで汚染水5.5
元旦に能登半島地震が起きた。石川県を始め、
東日本大震災で福島第一原発が水素爆発を起こし、
能登半島地震で被災した珠洲市市民からは、
今月7日には、福島第一原発サイト内で人為的ミスで汚染水5.5
1月中旬の足尾・松木郷の森
明日は立春。今年の立春は例年のような気持ちにはなれません。昨年末、この欄で「誰もが経験したことのない気象現象の今後は想定外の災害と被害を巻き起こすことになるのではないかと予測しなくてはならない」と投稿しました。今年元旦の能登半島地震では地盤が4㍍も隆起し、4.4平方㌔が陸になってしまいました。活断層の動きは2年前から情報発信されていましたが、地震専門家や研究者も「想定外」であったといいます。この地球上で命と健康を守っていくためには今後も「想定外」の事象は起こるということを大前提にしなければならないことを実感しています。
能登半島地震では色々と考えさせられることが多くあると感じています。そのひとつが、道路寸断・停電・断水・通信不能等での避難者への救援策の在り方です。避難状況の厳しさや救援の後手後手の要因は「地域性」と言われていますが、崖を削って造った道路は地震や大雨が降れば土砂流出・崩壊するのは想定内です。また、志賀町の原発ではトラブルが起きました。しかし、事前の備えとして政府・中央地方行政、そして一般市民の私たちは原発事故発生時の道路寸断での避難路は確保していたと言えるのでしょうか。ビニールハウスで自主避難していた高齢者の様子をニュースで観て、政府・地方行政は「想定外」と言いきれるのでしょうか。半島の高齢化集落の県民・市民の命と健康を守る生活実態把握とその対策を検証しなければならないと思っています。 一都8県の森びと「シニア達は地域の方々との出会いの場をつくりだし、森の手入れの合間に異常気象に向き合う心得や備えを地域の方々と話し合ってきた」こともこの欄で紹介してきました。振り返ってみると、この活動はとても大切であり、これからも地域に広めていかなくてはならないと感じています。立春から啓蟄を迎えると森づくり活動が本格的に始動します。森に寄り添って生きる生活の「心得」と「備え」が将来社会の常識になっていくことを祈っています。命と健康が維持されている現実にソッポを向かずに、まずは、自分のために、任意団体からすれば森びと会員のために、“山と心に木を植える”活動を楽しく創り出していきたいと思います。
最後に、能登半島地震でお亡くなりになった方々のご冥福をお祈りするとともに、被害にあわれた方々へ心よりお見舞い申し上げます。(アドバイザー・高橋佳夫)
能登半島地震でお亡くなりになった方々のご冥福をお祈りするとともに、被害にあわれた方々へ心よりお見舞い申し上げます。
タイトルに書いた「地震に備えて何が必要か」という話。経験から言えば、まず一番は車を持っている人はできるだけ燃料タンクをからにしないこと。私自身はメーターが半分になる前に給油するよう、普段から気を付けています。災害への備えとして水や食料、貴重品、小銭・現金などがよく言われますが、車のガソリンについて言及している記事はあまり見ません。しかし、地震被災地ではガソリンを入手するのが著しく困難になります。車があればもちろん移動ができるし、暖も取れる、携帯やスマートフォンの充電もできます。是非、この欄を読んでいる人には意識してもらいたいと思います。
東日本大震災が発生したそのとき、山形県寒河江市にある山形森林管理署に勤務し、車で1時間ほどの山形森林組合2階の会議室で研修に参加していました。午後の研修も休憩時間に入ろうかという3時直前、突然、周り中の携帯が鳴りだし、何事かと思ったのが最初です。地震の報道では、「今までに経験したことのない揺れ」というフレーズを見聞きしますが、まさに驚くべき大きく長い揺れが襲い、すぐに停電。もちろん研修は中止。携帯で確認すると、宮城・岩手で大きな地震のあったことを知りました。署に戻る道では、信号機が全滅、道路には亀裂が入り、引き続く地震で路側の電線が大きく波打っていました。
その後、山形森林管理署が宮城県の署等をサポートする拠点となり、全国から届く救援物資の整理、搬送、要望への対応、東京からくる関係者の案内とさまざまに動き回ったことを思い出します。なお、ガソリンはドラム缶をもって新潟まで買いに行き、携行缶に詰め替え送り届けたりもしました。
冒頭に載せた写真は、高知県四万十川の川べりに広がる菜の花の写真です。皆様に暖かい春が訪れますことを。(運営委員・井上康)
会員の大山寛恭さんより、緊急で以下の催し開催について紹介がありましたので、共有させていただきます。(運営委員・小林敬)
【お知らせ】
能登半島地震の復興支援に役立てばと、TBS緑山スタジオやTBSグループ社内から集めた不用品を「リユース品」として、皆様にお譲りする「赤坂もったいない市」を、緊急開催いたします。出品は、書籍、食器、インテリア雑貨など、現在収集中です。
会場には、JNN・JRN災害共同募金箱を設置し、リユース品を受け取る際の志をお預かりします。皆様の篤い被災支援をお待ちしてます。
開催期間:2月2日(金)、3日(土)
開催時間:10:30ー18:00
開催場所:赤坂Bizタワーアネックス 1F (東京メトロ千代田線「赤坂」駅徒歩約1分)
昨年12月22日、JERA(中部電力と東京電力ホールディングスが共同出資する発電会社)が横須賀火力発電所2号機の営業運転を12月22日に開始しました。当初、2024年2月の営業運転開始を予定していましたが、2か月前倒しした形です。JERAの発表によると、「本発電所2号機は、超々臨界圧発電方式(USC)を採用した高効率な石炭火力発電所です。発電出力は65万kWとなり、安定した供給力として電力需給に貢献できるものと考えております。なお、2023年度の冬季重負荷期の供給力として貢献するため、営業運転の開始を当初予定していた2024年2月から前倒ししております」と言っています。ご存じの通り、今年度は節電を呼びかけるほどの負荷はなく、JERAの言う理由はお門違いであり、到底納得のできるものではありません。
昨年開催された「国連気候変動枠組条約第28回締約国会議」(COP28)では気候変動の影響による「損失と被害」を支援する基金の運用が合意。温室効果ガス削減に対しては、日本を含む118か国が再生可能エネルギーの設備容量を2030年までに3倍にすることに合意しましたが、石炭火力の全廃時期は示されませんでした。
日本は、パリ協定の1.5℃目標達成のため、2030年までの石炭火力の段階的廃止(フェーズアウト)が求められているにもかかわらず、日本のエネルギー基本計画では2030年になっても石炭火力を19%(原子力は20~22%)使用し続けることになっています。
火力発電は、CO2の排出量が多く、燃料(石炭、石油、LNG)は輸入頼み、資源は有限であることからもメリットはありません。CO2排出と大気汚染を回避するという意味だけではなく、持続可能でもないということです。
現在、横須賀火力発電所建設を考える会の皆さん方は、国を相手取って訴訟を起こしています。2月22日には、11時~東京高裁で控訴審判決が行われます。当日、傍聴希望の方がいらっしゃいましたら、森びと事務所・小林までお問合せ下さい。(運営委員・小林敬)
新年あけましておめでとうございます。本年も「いのちを守る森づくり」に邁進してまいります。
昨年は観測史上最も暑い1年と伝えられました。国連のグテーレス事務総長は「地球温暖化の時代は終わり、地球沸騰化の時代になった」と述べ、各国政府などに気候変動対策の加速を求めました。
私たちは2004年12月に“地球温暖化にブレーキをかけよう”と森びとプロジェクト委員会を結成し、宮脇昭先生(故人)の指導をいただき栃木県の足尾銅山跡地での森づくりをスタートしました。よもや「地球沸騰化」と比喩される時代が来るとは。「気候変動対策=排出削減」の議論や技術開発、経済対策が先行していますが、生存基盤の地球を守るためには温室効果ガスの吸収源である森と海を元気にすることが第一の対策ではないかと思います。
「最悪の事態」を食い止めるために、2023年も多くの森ともの皆さんや若者たちが植樹や育樹、森の生長観察に汗を流しました。
春、「中倉山のブナを元気にする恩送り」で“孤高のブナ”の根を守り、DNAを持つ「希望のブナ」を植林してくれた栃木県・那須拓陽高校の生徒の皆さん。
夏、先輩が植えた木々が豊かな生態系をつくり出していることを確認。秋、ホオオノキを記念植樹してくれた群馬県・樹徳高校の生徒の皆さん。ホオノキの花言葉は「誠意ある友情」「自然の愛情」です。
秋、「木を植えることは将来世代のためである」とJICAで訪日し体験植樹をしたマダガスカル、タンザニア、ザンビア、ドミニカ共和国、モンゴルの皆さん。
2009年臼沢の森に植樹し、食害と向き合いながら育樹活動を行うJR貨物労組の皆さん。
そして、いのちを守る森づくりを応援する野田さん、「笑いヨガ」の皆さん。
生長した森では、落ち葉の下で森を支える土壌動物たち、昆虫、鳥、動物たちがいのちを育んでいます。
世界のリーダーが結集し気候変動対策を議論したCOP28では、「化石燃料からの脱却を実現するための行動を加速させる」ことが採択されたようですがいつまでに脱却するかは明確化されず、海面上昇で国土消失の危機に立たされている島国では失望感が漂っています。
日本を含めた118カ国が「再生可能エネルギーの設備容量を2030年までに3倍にする」、米国と日本を含めた22の有志国は「世界全体の原子力発電の設備容量を3倍にすることを目指す」と宣言。原発への依存度を「可能な限り低減する」としていた日本政府は、昨年5月GX炭素電源法を成立させ原発の60年超運転を可能とし、次世代原発の建て替えも進める方針を示しています。経団連会長は「原発を増やしていくのは人類の英知だ」と、前向きな姿勢を示しました。
東電福島第一原発事故から13年目となる現在も廃炉処理が進まず、帰宅困難区域ではいまだ許可なく立ち入りが制限されています。驚いたことに昨年12月20日環境省は原発事故に伴う帰還困難区域のうち、福島県大熊町、双葉町の特定帰還居住区域の除染作業を開始し、現場を報道陣に公開しました。(12/21福島民報)そして放射線量が局所的に高い「ホットスポット」が存在する可能性もあると伝えています。
「地球沸騰化」する地球環境、頻発する異常気象によって脅かされる私たちの暮らし。沿岸部に立地する原発が温暖化による豪雨災害や土砂崩壊、豪雪、干ばつ、大地震や津波などによって事故を起こさないか危惧しています。改めて、原発との「共生」ではなく、原発に頼らない「人と自然との共生」を目指さなければなりません。
森づくりをスタートしてから20年、原発事故から13年。私たち人間に何が問われているのか。これから生きる私たちは何をしなければならないのか。「人類の英知」が問われていますが、その「英知」は、森に生かされている生物社会の一員でしかない人間の自覚が前提になるのではないでしょうか。
2024年は、世界の方々と共に創り(植樹)出してきた足尾の森をスタッフ、サポーター、森ともの皆さん、そして、若者たちと共に育てていきたいと思います。2025年は植樹から20年、森づくりに参加された皆さん、森づくりを応援してくださった企業や行政の皆さんに、生物たちがいのちを育む森を観てほしいと願っています。
そして、岩手県八幡平の森、秋田県「同和の森」、宮城県名取・荒浜「いのちの森」、福島県南相馬市「森の防潮堤」、栃木県「日光城山の森」、千葉県南房総「花嫁街道」の植樹、育樹、森の手入れを地域の皆さんと一緒に活動する各県ファンクラブの皆さんと共に、山と心に木を植えていきます。
(副代表・清水 卓)
50年前に閉山した足尾銅山の煙突から排出された亜硫酸ガスが松木川沿いを上流に流れ、そのガスで両岸の草木が枯れて土砂が川に流出した。それは、その上部の土砂や草木も崩れ落ち、後に残ったのは急斜面の岩肌(ハゲ山)だけ。 その岩に土と草木の種を混ぜた袋を張り付けて草木を発芽させ、樹々が生長できるのを待っている足尾の治山・緑化事業の今。広大なハゲ山には緑色が広くなっているが、草木の生長を加勢しているのは土壌分解動物と風や生きものたち、そして人間の手入れ。しかし、岩肌に張り付いている土は煙害前の大木に育つほどに堆積していない、ここ数年は極端な大雨等で土砂が流される。足尾の荒廃地に少しばかりの土等を混ぜて植えている樹々が煙害前の大木に育ってくれるのかと不安な年末。
2024年は木を植える活動をはじめて20年を迎えるが、「ふるさとの木による命をまもる森づくり」の新たな課題に挑戦する森づくりが試される。世界各地で大地と海の森をつくり、育てている皆さん!一年間お疲れさまでした。(森づくりアドバイザー・高橋佳夫)
私にとっては冬至が心の大晦日。明日から太陽のエネルギーを得られる時間が長くなるので、自然界の息吹きが恵みになる可能性がスタートする日。2024年も自然界の息吹きを恵んでもらって悔いのない時間を過ごしたいと思う。
人類の生存を脅かそうとしている温暖化にブレーキをかけられないかと願い、今年も木を植え、森の手入れをしてきた2023年。
その主役は80歳代から60歳代のシニアたち。足尾の80歳代から70歳代の森づくり活動は来年で20年を迎える。今年(2023年)はその志と情熱を襷に縫い込み、次世代の森びとシニアへその襷を手渡すことができる準備をしてきた。手伝ってくれた次世代シニアの皆さん、ありがとうございました。
足尾以外の秋田県、山形県、宮城県、福島県、栃木県、千葉県、茨城県、神奈川県、東京都のシニア達は地域毎の方々との出会いの場をつくりだし、森の手入れの合間には異常気象に向き合う心得や備えを地域の方々と話し合ってきた。お疲れさまでした。
背伸びしている森びとシニア達の活動が地球温暖化にどれだけブレーキをかけられるのかは分からないが、将来世代が生きていけるエコシステム(生態系)の母体を支えていることには違いない。誰もが経験したことのない気象現象の今後は想定外の災害と被害を巻き起こすことになるのではないかと予測しなくてはならない。
森に寄り添って生きていかなければならない私たちは、温室効果ガスをこれ以上大気中に累積させない人間活動へチェンジすべきではないかと思っている。地球の70%もの海洋の海水をこれ以上温めてしまう人間活動は即、止めるべきなのですが。COP28では「化石燃料からの脱却」で合意したものの、それは「脱却の対象分野が発電などのエネルギーシステムに限定され」、締約国が化石燃料を使い続けていける余地が残っている。その上、締約国の目標は義務になっていないこともあって、締約国には抜け道がある。COP28締約国が自国ファーストである限りは「パリ協定」は実現できない。
“山と心に木を植える”という合言葉で活動をスタートさせた20年前の森びとプロジェクト設立委員の議論は、「人間は生物社会の一員に過ぎないという冷厳な事実」から社会現象を思考する努力してきた。その結果、合言葉は、命を守るエコシステムの母体である森をつくろう!母体を破壊しない意識(木)を心に植えよう!となった。煙害の荒廃地にはハゲ山になる前のふるさとの木を植え、植え方は混植密植にして、時間短縮で「ふるさとの木による命の森」を育てることにした。
冬至の年末を迎えた私は、蟻とアブラムシの支え合いのように、森づくり20年の来年も手弁当の森の手入れと森のともだちとの出会いを楽しみたい。そして、苗を植え始めた森づくり20年の再来年には森を育ててくれた全ての方々に足尾の森を観て、触ってほしいと願っている。
(森づくりアドバイザー・高橋佳夫)
2019年3月に「森林環境税及び森林環境譲与税に関する法律」が成立し、「森林環境税」及び「森林環境譲与税」が創設されました。
森林の有する公益的機能は、温室効果ガスの削減、土砂崩れの防止、水の貯留や水質の浄化など、国民の暮らしを支えています。一方で、林業の採算性悪化、担い手不足などにより、手入れが行き届かない森林が増え大きな課題となっています。そのために令和6年度より「森林環境税(国税)」を住民税と併せ国民一人1,000円/年を徴収されます。620億円と試算されている税収は、各都道府県、自治体に配分し森林整備、人材育成、木材利用などの取り組みに活用するとしています。
2013年から23年までの10年間「復興特別税」として、国民一人1,000円/年が徴収され、地方自治体の防災事業の財源になっていました。その税は令和6年で期限が切れるため、今回の「森林環境税」として穴埋めされ徴収されるといいます。また国は、国民からの納税がはじまるまでは、国土保全、地球温暖化防止、生物多様性の保全など森林整備が緊急課題であるとして、2019年からから1,500億円の交付金を都道府県に交付しています。しかし、その交付金は約半分が使われていないという状況です。
世界の科学者が地球温暖化に警鐘を鳴らしてきましたが、政府や企業の温室効果ガス削減や再生可能エネルギーへの転換の遅れから、経済活動によって排出される温室効果ガスは森林や海洋が吸収できる量をはるかに超え気候変動の危機を早めているといえます。
政府は森林整備に関し、花粉症が社会問題になっているので、「花粉症対策」として、伐採後に「花粉が少ないスギの苗」を植えるとしています。
日本の森林をどのようにしたいのか、グランドデザインを示して、そのためにお金をこのように使うと具体的な事を示さず、現在のスギの人工林を2割程度減少させ、伐採後に花粉が少ないスギの苗を植えるという「森林環境税」の使途・考え方は抽象的で賛成できません。
その理由は、異常気象による大雨によって土砂崩壊が発生していますが、その倒木、流木の多くが針葉樹であり、それは根の浅いことに要因があると思っています。同時に、当時の造林計画とその後の森林管理等の弱点があると思っています。よって、この税金は、国民の命を守る母体として森の多機能が発揮できる森づくりとその管理に充てるべきと思います。
花粉症対策に充てることも大切ですが、伐採コストがかかりすぎて放置されている山奥のスギを伐採して新しいスギを植えるのであれば、それは新しいスギではなく落葉広葉樹を植えるべきと思います。生態系豊かな森に育て「森のダム」となり、深い根による豪雨災害を少しでも抑制し、ミネラル豊富な水を溜めて流し、生物に欠かせない食物連鎖を健全に護っていけるようにしなければならないと思います。
[スギ・ヒノキ伐採跡地に落葉広葉樹を植林した日光板橋「城山の森」(栃木県FC)]
このような考え方に基づいた人材育成と森の手入れ、同時に、地域での啓発活動を進めるべきではないかと思います。税金は国から地方行政へ補助されますので、納税者は各地域でその税金が国民全体の利益に結びついているのかをチェックしていかなければと思います。
(運営委員 大野昭彦)
現在、東京都にある明治神宮は、
https://youtu.be/f9tQlP1gZCE?
(運営委員・小林敬)